ナフサポータル

Naphtha Portalはナフサと石油化学製品の製造、調達、販売、バックオフィスに携わる全ての人に役立つビジネスアプリです。これまで専門誌の紙上でしか見えてこなかったナフサや石油化学のマーケット情報を、個人のスマートフォンに取り入れることで、商談の際でも会議中でも、会食中にトイレに行った時も、寝る前のベッドの上でも、通勤途中の混雑した電車の車内でも確認することができます。 リアルタイムで原油や為替データをAPIで組み入れることで、日本の石油化学業界全体の価格基礎であり、最も情報ニーズのある国産ナフサ価格の水準についても、リアルタイムにアップデートすることができます。 国産ナフサ価格については業界初の算出シミュレーターを搭載し、原油や為替、クラックスプレッド、プレミアムを自由に設定することで価格の想定を算出できるだけでなく、未決定分の想定を設定することで、ユーザーは自身もしくは自社が想定する当Ｑの国産ナフサ価格を知ることができます。これによって、これまでブラックボックスだった国産ナフサ価格の予想について、ユーザー自身が自分事として考えることができるようになります。ナフサについては毎日当社が査定した価格そのものの動向を得られるだけでなく、その商状についてはブルベア分析で相場の構造を把握できるほか、相場の見通しでトレンドを理解することができます。国産ナフサの構成値の日本入着価格の算出基礎となる部分（原油、クラックスプレッド、IMスプレッド、入着プレミアム）はすべて具体的に示されますので、ナフサの現物を取り扱わない圧倒的多数のユーザーにとってもナフサ価格についてより深く、立体的に知ることができます。レポート限定コンテンツであるマーケット解説については、どのレポートよりも具体的かつ本質的に記述されることで、ナフサを実際に調達している担当者のニーズに応えます。ナフサの主要なコストである原油相場についても、ブルベア分析および相場の方向性を簡潔に把握できます。 レポート限定コンテンツでは、冗長になりがちな解説文において相場の流れと本質的なトピックスについて簡潔にまとめ、普段見過ごされがちなフォワードカーブやWTI/ブレントのスプレッドなどに対しても詳述します。複雑な石油化学のマーケット情報においては、サプライチェーン毎（エチレンチェーン、プロピレンチェーンなど）にマーケットや解説がまとまっていることで、製品の原料から一貫したマーケットや需給の動向を理解することができます。ナフサや石油化学製品の取引に実際に携わる現場からの「フレッシュな情報」と「生きた相場分析」は毎日更新され、ユーザーの知識レベルと関心に応じて（精通者はレポート中心、そうでない人はアプリコンテンツ中心といった具合に）、数字の背後にあるロジックを簡単に知ることが可能となります。レポート会員はより詳細なマーケット分析記事に触れることができ、ポータルに登録したメールアドレスにおいてデイリーおよびウィークリーでレポートのpdfファイルが入手可能です。ニュースにおいては毎日のプレスリリースや価格改定通知、主要企業の決算情報を隈なく取り上げられるだけではなく、PlaBaseやChematelsといったブランドと連携して配信します。インサイトでは業界ニュースを独自の分析で深掘りしたり、需給動向やマーケット展望だけではなく、雑学やマーケティング、調達戦略に関する記事、本の紹介も取り上げます。結果として、配信記事の量は業界最高水準となります。特にインサイトは石油化学業界における言論のプラットフォーム化を目指しており、業界全体のインテリジェンスとして機能していくことを目標としています。 また、専門誌のウィークポイントであった難解な用語については、用語集を完備することでこのアプリ内で全ての知識が完結されることが可能となります。業界で広く受け入れられていた毎年二回開催するマーケットセミナーの動画もアプリ内で閲覧することが可能で、そのセミナー資料を含む多様な資料類（ファンダメンタルズ、マーケットレポート、中国統計分析など）はレポート会員限定でアプリから入手することができます。日々のマーケットの値動きだけではなく、月単位や半年単位で目線を引いてマーケットの流れや需給動向を把握し、今後の動向について仮説的展望を提供するのみならず、注目すべきポイントや視点について具体的に共有する当セミナーは高い評価を得ています。 Naphtha Portalはこれまで専門誌の領域から出ることができなかったナフサと石油化学の情報サービスにおいて、新たな言論とインテリジェンスの機能を付加し、幅広い知識層のユーザーを受け入れる素地を作ることで、これまでのニッチな読者層を前提としたマーケットから、化学会社や商社における広い意味の人材育成の一貫として導入しうる、より広範なマーケットに展開するステージへと進化、拡大させることができます。これまで様々なメディアを通じて意見を発信してきた当社代表取締役の柳本をはじめ、専門知識を持ったメンバー合計４人が本運営を全力でバックアップします。